複数の財布

様々な事業(一棟アパート・太陽光発電・株式投資等)を展開し、セミリタイアを目指しています。経験をシェアできるブログになる事を期待しています

eスポーツ:いつ日本で流行りだすか?東京オリンピック競技になる?

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はじめに

今、eスポーツが東京オリンピックの競技に採用されるかどうか注目されていますね。

しかし、未だに日本ではアメリカや中国、韓国のように流行っていません。

一方、賞金では3000万円の試合が行われたり、4年後は中国の杭州で開催される「フルメダル・イベント」でeスポーツが正式な種目として認定される可能性が高いなど、これからが非常に楽しみになってきています。

最新の情報とeスポーツを取り巻く周辺情報を見ていきましょう。

eスポーツは近将来、ビッグな“投資対象”となることは間違いありません。

もくじ

|オリンピック競技になる

eスポーツのオリンピック関連の情報をまとめてみました。

・2022年、アジア競技大会の正式種目に決定している

・2020年の東京オリンピックの採用は全く噂なし

・2019年の茨城国体でeスポーツの開催決定

・IOC(国際オリンピック委員会)はオリンピック採用を容認しない

IOCは7月、eスポーツについて討論会を実施しています。

トーマス・バッハ会長の言葉です。

”スポーツは戦いを文明化したもの”

”暴力・差別の容認を推進するゲームはオリンピックにふさわしくない”

つまり、オリンピックの価値観と矛盾するということですね。

フロリダのショッピングセンターで起きたビデオゲームでの銃乱射事件が非常にネガティブなインパクトを与えています。

|日本ではやるか?

eスポーツ連合の副会長(浜村氏)は”日本はゲーム大国、でもeスポーツは最後進国”と話しています。

業界での動きとして、2018年8月、KDDIが日本eスポーツ連合とオフィシャルスポンサー契約を締結と報道しています。

ここにはKDDIの思惑があります。ゲームの使用機器です。海外ではPCが主体ですが、日本ではそう、スマートホンが主流です。KDDIは"5G"を使った事業への寄与を期待しているようです。

KDDIも今後”投資対象”として追いかける必要がありそうです。

また、スポーツ界での動きがあります。

・J-リーグは「明治生命eリーグ」を発足させました

・NPB(日本野球機構)はプロリーグを創っています

|国内試合でも6000万円

 JeSU (日本eスポーツ連合)はCESA(コンピュータエンターテインメント)と共催で、

「東京ゲームショウ2018」でeスポーツ大会を開催する事を発表しました。

その時の優勝賞金は800万円でした。

最近の情報では、更に「モンスターグランプリ」で6000万円の賞金がでています。

海外では億円単位の賞金額ですが、日本でも少しずつ高額になってきています。

 

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|市場規模

eスポーツの競技人口は1億6000人と言われています。

日本のユーザーは800万人と言われています。

優勝賞金50万円以上のeスポーツの試合は年間400回を超えてきました。

市場規模ですが、2017年は1500億円ぐらいでしたが、2020年には5500億円になるとも報告されています。

英国サッカー(プレミアリーグ)なみの収入です。

でも現在、話題性はまだ小さい。

「eスポーツ産業に関する調査研究 報告書」によると、2017年の日本のeスポーツの市場規模は5億円未満です。

海外に目をやると、2016年のeスポーツ市場ですが、北米300億円、欧州293億円、アジア357億円との報告もあり、アジアとは中国と韓国がその大半で、日本の市場の小ささはひときわ目立ちます。

|海外のeスポーツ事情

アメリカでは既にプロゲーマーが多く存在し、億円を超える収入を得る人もいます。

eスポーツの人口は世界で1億人を超えていますので、テニスなみのスポーツ人口です。

また大会も数万人の客が入る大会があるようです。

アジアで流行っていないかというとそうではなく、中国や韓国では大々的に大会が開催され、日本とは既に段違いに流行しています。

|日本でeスポーツがなぜ流行らない?

 ・ゲームの文化

日本と海外でゲームの遊び方が違うことが一番の要因です。

家族そろってテレビの画面を使って、テニスゲームをしているテレビコマーシャルが流れているように、日本ではゲームで遊ぶ時はゲーム機を使って、身近な友人や家族と遊ぶのが主流です。

一方海外ではゲームで遊ぶというと、もともとオンラインで不特定の他人と対戦する事から始まったため、そのゲームの文化に大きな隔たりの要因があるようです。

・法律規制

日本では法律によりアマの協議の賞金を高額に設定できない事になっています。

ようやく、2018年2月にeスポーツの各種団体が「日本eスポーツ連合」を結成した事により、プロライセンスの発行がスタートしました。

プロ化が始まり、賞金の上限は見直されてくるようです。

現在、日本でもプロゲーマーはいるようですが、副業をしないと食べていけない方が多いのが事実です。

|まとめ

 2018年内は今のところブレークはないと思われます。

2020年の東京オリンピックではeスポーツが採用されないかもしれませんが、ブレイクの兆しはあります。 

 

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